【GAFAの2025年】世界トップ企業の目標実現までの事業展開とは

この記事は4分で読めます

【GAFAの2025年】世界トップ企業の目標実現までの事業展開とは

あわせて読みたい記事:【フッ素ナノチューブ】日東工業の技術開発で世界水資源問題が解決

あわせて読みたい記事:【住友重機・NEDO:バイオマス発電】排水処理技術で下水で発電

あわせて読みたい記事:【日本の水素エネルギー】特許数世界1位の水素技術でトップシェア

「GAFA」=「Google」、「Apple」、「Facebook」、「Amazon」といえば現在、世界を代表する大企業です。それぞれの印象、どのような事業を展開しているのか正しく理解している人は少ないのかもしれません。例えば「Google」は検索、「Apple」はハードウェアカンパニー、「Amazon」は小売業などのイメージをもっているかもしれません。しかし、「GAFA」は現在、イメージとは異なり幅広く事業を展開して時代のはるか先をいった事業展開へと変化しているのです。現在そして今後、どのように「GAFA」が事業を展開し拡大していくのかというのは世界が注目するところです。しかも、2025年を目標に事業展開している分野があるというのです。そこで今回の「TimeMachineMuseum」では、2025年に向けて「GAFA」が事業拡大のために現在注力している分野に注目します。


「Googleの戦略的事業の検索前世界とは」

あわせて読みたい記事:【IHI・ラン藻吸着材】青ヶ島の海底熱水鉱床の金回収人工チムニー

「Google」というとイメージは検索サイトを提供している企業というイメージが先行しているかもしれません。しかしながら、「Google」は「検索」というものを不要とする技術を開発しています。例えばそれは、検索画面で「かっこいい 靴」などを入力して検索しています。この作業を行うことなく、検索する前に欲しいものが自動で提示されるようにする、というもの。つまり、「Google」は、「検索する前の世界」に進出することに注力しているというのです。例えば、毎週金曜日の夕方になると「週末遊びスポット」というワード検索しているとします。それを「Google」は検索データとして保存直積します。その結果として、金曜日の夕方にブラウザを立ち上げると自動で、おすすめの「週末遊びスポット」を「Google」が紹介してくれるというサービスです。「Google」の近年の動向で目立っているのは、「クラウド」や「人工知能」など技術開発、「積極的な買収」です。2013年には、イギリスの人工知能開発会社「DeepMind」を買収しています。様々な事業からビッグデータを集め、人工知能に読み込ませて学習させます。それによって個々の人の趣向にあったサービスを提供するというのです。


「Amazonがローン・保険事業を拡大」

あわせて読みたい記事:【PaleBlue】2025年に小型衛星用の水エンジンを実用化

「Amazon」は小売業で通信販売のイメージを強く持った方が多いかと思います。しかし実は、「Amazon」は小売業だけでなく、あらゆる業界の取り込みを行っています。その一つは「AI(人工知能)」の分野です。「Amazon」は、「アレクサ」という人工知能を開発しています。そして、この「アレクサ」は家庭だけでなく2020年1月のテクノロジー展示会でガソリンスタンドと交信するデモを発表しました。これは、ガソリンスタンドに「アレクサ」が搭載されており、給油後の「アレクサ、ガソリン代を払って」というと、自動的に「Amazon」に登録されたクレジットカードで支払いが行われるというものです。これまでは、家のものとだけ更新できなかった「アレクサ」を屋外と交信させるという発表でした。この発表によって「Amazon」が、家から都市との通信に進出し、さらに多くのデータを取り、ビジネスを広げていく意思が示されました。パーキングの料金所などにおいても「アレクサ、駐車料金を払っておいて」と言えば、自動的に「Amazon」に登録しているクレジットカードから決済されるということになるのです。購買・検索履歴にかかわらずユーザーが「アレクサ」に話しかけた言葉は、すべてデータとして保存されます。そして、そのデータをもとに「Amazon」は様々なサービスを提供していきます。このようにして「Amazon」は小売業以外の業界、「ローン」、「保険」、「金融事業」にシフトしているのです。現在のところは出店者向けに限られていますが、将来的に一般向けにも展開されていくことになります。さらに「Amazon」は、購入履歴から与信判断を行うサービスも展開。例えば、ギャンブルについて多く検索する人は、ローン返済に不安を抱えている可能性が高い、節約術や安全な投資本などの購入や規則正しい買い物をしているユーザーには与信を与えるというサービスです。また保険事業では「JPMorgan」、「BERKSHIRE HATHAWAY」、「Amazon」の3社の社員にはサービスを提供しています。今後は一般にも提供されていくようです。


「facebookはメタ事業とSNSサービス買収」

あわせて読みたい記事:【パワー半導体】ローム株式会社、富士電機、FLOSFIAの技術

「facebook」は、2021年に社名を「Meta」に変更したことで話題となりました。「facebook」のビジョンは「人同士のコネクションにフォーカスする」というものです。それで、「facebook」は2019年に「Horizon」というサービスを展開しました。「Horizon」とはネット上の仮想空間でアバターと呼ばれるユーザー自身の分身を通して他のユーザーと交信できるというものです。そして最近の「facebook」は、「人同士のコネクション」を重視しながらも「生活のすべての起点をフェイスブックで行える」ようになる「スーパーアプリ」となることも目指しています。「facebook」は2014年に創業し、2兆円という金額で「WhatsApp」を買収。日本以外のアメリカやヨーロッパ各国ではスタンダードで英語圏の利用者は10億人以上というアプリです。このようにして買収を繰り返した結果、「facebook」の利用者は世界で26億人となっています。


「Appleがクレジットカードと金融業」

あわせて読みたい記事:【デンソー/ホンダ/大同特殊鋼】レアアース不要のモーターを開発

「Apple」は、アメリカにおいて2019年にクレジットカードである「Apple Card」を発表しています。これによって「Apple」は金融事業に参入しました。「Master Card」と連携しているためにクレジットカードとして利用でき、「Apple」ならではのサービスや便利機能が多く盛り込まれています。このように「Apple」が金融事業に展開している理由は、「iPhone」への囲い込みという狙いがあるのです。「Apple」は、もともとコンピューターを開発しているハードウェアカンパニーです。それが、「iPhone」の登場によって「iPhone」を中心とした会社に変貌しました。実際に現在のところ「Apple」の利益の50%以上が「iPhone」関連のもの。それゆえに時価総額は一時期は、200兆円を超えていました。しかしながら、中国企業の「oppo」や「HUAWEI」の台頭してきたことによって「Apple」の成長は鈍っています。これは、中国企業が「iPhone」の半額程度で高性能なスマートフォンを販売しているためです。これによって中国のユーザーをはじめとして「iPhone」から乗り換えるユーザーが増加したためです。このような背景から「Apple Card」が誕生したのです。


「まとめ」

あわせて読みたい記事:【グリーン燃料水素自動車】トヨタFCV車が電気自動車を超える性能

「Google(グーグル)」:グーグルは検索サイト会社ではなく、ビッグデータやクラウド、AIなどを駆使して「検索前」の世界に進出している。

「Amazon(アマゾン)」:アマゾンは、「アレクサ」や購入履歴を用いて収集した顧客データを利用して、「ローンの与信判断」、「保険事業」を展開していくことが考えられています。

「Facebook(フェイスブック)」:フェイスブックは、「世界中の人々のコネクション」という目標を実現させるために「SNSサービスの積極的な買収」を行っていくことが予想されています。

「Apple(アップル)」:アップルは「iPhone」に最適化された「クレジットカードを発行することで金融サービス業に参入しました。

「Amazon]は保険業、「Apple」は金融業など2025年に向けて大きく変わり続けている「GAFA」。今後、どのように成長を遂げていくのか注目です。

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
  • LINEで送る

関連記事

  1. 2022 03.07

    Hello world!

  1. この記事へのコメントはありません。

  1. この記事へのトラックバックはありません。

カテゴリー

管理人:TMM

管理人:TMM

未来に残したい、繋げたいをテーマに日々を過ごすことに夢中。そのテーマに自然界、歴史、科学、教育など、あらゆる方面から未来と過去を行き来出来たら、現在どうなっているか、これから先どうなるのか気になることが多く、今更ながら様々な分野を勉強中。